「コロナ後」のアジア教育史研究

 新型コロナウイルス感染症(covid-19)の感染拡大が始まって一年あまりが過ぎた。各国においてワクチン開発が異例の速さで進められ、ワクチン接種も拡大しているが、一方で変異型株も次々と出現し、いまだコロナ禍の終息を見通せない状況である。

 わがアジア教育史学会も、二〇二〇年三月の定例研究会は中止となり、二〇二〇年度大会および定例研究会はオンライン開催となった。研究発表・交流の機会が激減したことは、とくに博士学位取得を目指す若手研究者にとっては痛手である。ただ、年度後半になると大学でオンライン授業が広くおこなわれるようになり、各学会でオンライン会議が開始されるようになり、わが学会も、十一月に中国浙江大学と共催で教科書に関する国際シンポジウムを開催し、二〇二一年三月にはオンライン定例研究会を開催するに至った。この間の事務局長や常任理事各位の模索・対応には敬意を表したい。

 コロナ禍はいずれ終息するだろうが、コロナ後の学会運営の方法は以前に戻ることもないだろう。上記オンライン国際シンポジウム、定例研究会はいずれも盛況となった。国際交流や全国各地の会員の交流手段としてオンライン形式は今後不可欠になるだろう。本学会が国際交流の日本側窓口として海外から認知されることを期待したい。

 ただ、もちろんオンライン学会はデジタルディバイドへの配慮を忘れてはならない。また、研究会後の情報交換会・懇親会の重要性も無視できない。学会・研究会の開催は、報告・討論だけでなく、「場外」でおこなわれるさまざまな交流が、新たな研究を生み出すことになる。したがって、これからは対面・オンライン双方の利点を活かした2方式併用のハイブリッド型大会・研究定例会が「新常態」となり、これによって海外研究員との連携もより密接になっていくだろう。

 現在の事務局・常任理事は、コロナ禍以前からデジタル化・会務の簡素化に努めてきた。今後、『アジア教育史研究』掲載論文もJ-STAGEですぐに閲覧できるようになる。その分、会員であることの特典を別に付与する必要がある。若手研究者の就職難が話題となり、大学院への進学者の減少が問題となって久しい。その一方で、斯界においては、中国人留学生を中心に教育史、とくに留学生史に取り組む外国人留学生が増えている。いわば学会の内なる国際化と対外連携の「外なる」国際化が同時進行している。学会のあり方、会員のあり方も、コロナ禍以前のこうした趨勢に対応しなければならないだろう。

 さらにコロナ禍で気づかされた問題がある。衛生教育はもちろんのこと、人的交流の途絶で痛感させられたアジア相互の教育交流史の問題、あるいは通信教育、ラジオ・テレビ・インターネットなどメディアによる教育なども研究テーマとして注目してよいのではないか。

 以上、思うままに述べたが、これだけの打撃を与えたコロナ禍である。コロナ後が単なる復旧では割が合わない。これが学会と学界の活性化の契機となることを期待したい。

2021年4月1日

アジア教育史学会・会長・高田幸男

アジア各国の発展と学会活動の意義

 アジア教育史学会では、2011年7月に創立二十週年を迎えて、新たな歩みを模索してきた。そうした歩みの一つが、設立二十週年を記念した『アジア教育史学の開拓』(アジア教育史学会発行)の出版である。会員は三十週年に向けて、力強く歩を進めている。

 しかし会員の前にたち開る山は、高く険しい。強い意志をもって、取り付いていかないと、転がり落ちてしまう。言うまでもなくアジア教育史の研究には、教育学・歴史学の修錬を積むことが少なくとも必要である。また研究テーマによっては、他の学問領域の知識・成果を駆使する必要もある。さらに言語的にも、多様な言語を駆使しないと研究できないという困難もある。特に前近代の研究には、欧米の言語だけではどうにもならない。アジア教育史の研究は、幅広い知識や複数の言語を駆使する能力が要求されるが、その成果はアジアの人々や国々を理解していく上で、何にも代え難いものであろう。会員はこうした困難な研究に取り組んでいる。

 近年世界は急激に変化して来ている。中でもアジアの後発国と言われた国々の変化は、目を見張るものである。韓国、台湾、中華人民共和国、タイ、シンガポール等の国々では、日本企業と互して戦える企業、日本企業より勢力の強い企業などが出現してきている。こうした国々へは、日本人が大勢進出しているが、フィリピン、インドネシア、インドなどにも、日本人が多く進出して活動している。従って、これらの国々を中心に、その他のアジア諸国のことも含めて、各国の理解を深めて行くことが緊要な課題となってきている。

 アジア諸国の教育史研究は、各国の政事・経済・文化等々を理解していく上で、大きな役割を果たすものである。また最近の香港・韓国・シンガポール等の学校教育は、日本の学校教育より成果があがっていると言われている。アジア諸国の学校教育はその在り方の点でも、日本人が研究すべき課題となってきている。以上一瞥しただけでも、アジア諸国の教育史研究の必要性は高まってきていると言える。アジア諸国を理解する方途として、各国の教育問題から接近することも可能である。この分野に関する研究にぜひ多くの方々の参加を望みたい。

会長 古垣光一

学会の再出発にあたって

 今回あらためてアジア教育史学会が出発する。その時にあたって思いを述べておきたい。
 田中登作が『亜細亜諸国教育一斑』を出版したのは明治25年のことで、今から百年以上も前のことである。その中には、朝鮮、中国は当然としても、東南アジア、南アジア、中央アジア、トルコ、シベリアの諸地域の教育が記録されている。その内容はともかくとしても、この時期にすでに、ここまで広範な関心があったことに驚きを感ずる。
 今の私たちは、この旺盛な知識欲に対応できるような教育学的方法を持っているだろうか。また、その知的関心に答えられるような研究方法を見つけて、それだけの調査・研究をしているだろうか。私は忸怩たるものを感じざるをえない。
 いや、昨今の教育史研究についても、戦前の研究や調査の水準を超えるものができただろうかとさえ思う。最近のアジア教育史研究では、手近な調査資料を使ってすませてしまい、自らの手や感覚で現地を調査した上で資料を使うということが必ずしも多くはない。そのために、時には何か寒気を感ずる論文を見ることもある。まずは自らの手で現状をつかんで資料と結び付け、その上で歴史を批判する能力を養うという、当たり前のことを当たり前にしなければならない。
 それにはただ資料に書かれていることを読むだけでなく、例えばその資料がどのような綴りの中にあったのか、どのような棚の上にあったかということから、またどのような人が、どのような思いで書いていて、それを誰がどのように持っていたのかという、一見関係のなさそうなことを知る必要があるのではないか。そうした私たちの日常の生活感覚の上にこそ、教育史研究が成り立つのではないだろうか。
 ただ資料を闇雲に集めて、その時代の教育を批判しようとするのでは、やはり良い結果は出ないだろう。そこに携わった人々が、時代の中でどのような生活をしたのか。どのような判断を強いられたのか。それを知った時に、ようやく教育史の研究が始まる。それならば私たちも生きた人間の一人として、自分の感覚を知る必要があろう。昔の人々は今の私たちに分かりやすい資料を残してくれるはずもないから、私たちはもう一度、そうした研究の基礎、自分の感覚にもどる必要があるだろう。
 学会が再出発しようと言うときに、一人の人間として研究の感覚を取り戻したいと願っている。

会 長 槻 木 瑞 生